こころと退職

会社を休む連絡はLINEで何時に送る?体調不良の例文と注意点

体調不良で会社を休みたいのに、電話をかける余裕がない。普段は上司とLINEで連絡していても、欠勤連絡までLINEで済ませてよいか迷うことがあります。

先に答えると、会社がLINEを欠勤時の連絡手段として認めているかで判断します。

結論:普段から認められているならLINEでもよい

会社や部署がLINE・社内チャットを普段から使い、欠勤時もその方法でよいと案内しているなら、LINEで連絡して構いません。

就業規則や社内マニュアルで「欠勤は電話」「勤怠システムから申請」と決められている場合は、その方法を優先します。厚生労働省のモデル就業規則でも、欠勤時の手続は各事業場で定めるものとされています。

つまり、LINEだから失礼かどうかではなく、会社のルールに合っているかが判断基準です。

急いで伝えたい人へ:体調不良の基本例文

LINEが認められている職場なら、氏名・今日休みたいこと・連絡可能な方法を短くまとめます。

おはようございます。〇〇部の(氏名)です。体調不良のため、本日の出勤が難しく、お休みをいただきたくご連絡しました。急なご連絡となり申し訳ありません。確認事項がありましたら、LINEでご連絡いただけますと助かります。よろしくお願いいたします。

「〇〇部」「(氏名)」を書き換え、電話での連絡が必要な職場では、この送信だけで手続を終えないようにしてください。引き継ぎがあれば、後述の例文のように一文添えます。

30秒で判断:LINEでよいケース・避けるケース

30秒で判断

会社がLINE・チャットを指定

その方法で、始業前に送る

電話・勤怠システムを指定

指定された方法を優先する

ルールが分からない

LINEだけで終わらせず、電話・人事にも確認する

  • 個人のLINEしか知らない場合は、正式な連絡先か後から確認する
  • 診断名や詳しい症状は書きすぎず、「体調不良」と必要事項だけ伝える
  • 事故・労災・緊急の引き継ぎがある場合は、LINEだけにせず電話も使う

会社を休むLINEは何時に送る?始業前・早朝・前日夜の考え方

すべての会社に共通する「朝7時」「始業1時間前」といった時刻はありません。 まず会社の連絡期限・受付時間・連絡先を確認します。特に指定がない場合は、出勤が難しいと分かった段階で、始業前に伝えることを目安にします。

  • 原則: 休むと判断した時点で、始業時刻より前に連絡する
  • 事前連絡できなかった: 連絡できる状態になった時点で、遅れた理由を短く添える
  • 夜中・早朝: 会社指定の受付時間があれば従う。LINEを先に送ってよい運用なら、確認可能な時間に届いているかを確かめる

始業直前まで様子を見続けるより、出勤が難しいと分かった段階で伝える方が、会社はシフトや業務を調整しやすくなります。

朝に体調が悪くなった場合

たとえば9時始業で、7時に出勤が難しいと分かった場合も、「8時まで待つのが正解」とは限りません。会社の指定時刻に従い、随時LINEを受け付ける職場なら、分かった時点で伝えます。送信後、始業が近づいても確認されていなければ、正式な電話番号など別の連絡先へ切り替えてください。

前日の夜から休む可能性が高い場合

翌日の出勤が難しいと分かっていて、前日連絡を受け付けている職場なら、夜のうちに相談できます。まだ判断できない場合は、「明日の〇時までに改めて状況を連絡します」と、次の連絡時刻を会社のルールに合わせて伝えます。

夜分に失礼いたします。〇〇部の(氏名)です。体調不良が続いており、明日の出勤が難しい状況です。明日のお休みについてご相談したく、ご連絡しました。必要な連絡や手続があれば、ご案内いただけますでしょうか。

2日目以降も休む場合

前日に連絡しただけで、翌日も自動的に欠勤の連絡が済むとは限りません。毎日の連絡が必要か、数日分をまとめて伝えられるかを確認します。

おはようございます。〇〇部の(氏名)です。昨日からの体調不良が続いており、本日も出勤が難しいため、お休みをいただきたくご連絡しました。明日以降については、〇時までに改めて状況をご連絡します。

回復時期が分からないときに「明日は必ず出勤します」と約束する必要はありません。出勤できる日の断言ではなく、次に連絡する時刻を伝えます。

欠勤連絡に入れる5項目

長い事情説明は必要ありません。次の5項目が分かれば十分です。

  1. 自分の氏名
  2. 本日休みたいこと
  3. 理由は「体調不良」など必要最小限
  4. 急ぎの引き継ぎや連絡事項
  5. 返信・電話に対応できる時間

診断名、服用している薬、詳しい症状などは、手続上必要になるまで書かなくても構いません。診断書が必要かは、会社の規程や人事担当者へ確認します。

電話が難しい・引き継ぎがあるときのLINE例文

電話が難しいときの例文

おはようございます。〇〇部の(氏名)です。体調不良で会話が難しいため、LINEで失礼いたします。本日はお休みをいただきたく、ご連絡しました。体調が落ち着き次第、必要に応じて折り返します。よろしくお願いいたします。

引き継ぎがあるときの例文

おはようございます。〇〇部の(氏名)です。体調不良のため、本日はお休みをいただきたくご連絡しました。本日予定していた〇〇の資料は共有フォルダに保存しています。急ぎの確認は△△さんへお願いしています。ご迷惑をおかけしますが、よろしくお願いいたします。

例文の「〇〇部」「(氏名)」「引き継ぎ」の部分だけ、自分の状況に合わせて書き換えてください。

有給休暇にしたい場合は別途確認する

「休みます」と連絡することと、「年次有給休暇として申請すること」は同じとは限りません。会社によっては、欠勤連絡とは別に勤怠システムや申請書での手続が必要です。

有給休暇を希望する場合は、次のように確認します。

本日のお休みについて、可能であれば年次有給休暇として申請したいと考えています。必要な手続をご案内いただけますでしょうか。

年次有給休暇は法律上認められた制度ですが、申請方法や当日の連絡方法は会社の就業規則も確認してください。有給申請の文章は有給休暇の申請文メーカーで作成できます。

既読・返信がない場合

始業時刻が近づいても既読や返信がない場合は、次の順で確認します。

  1. 宛先や送信先を間違えていないか確認する
  2. 会社指定の電話番号や勤怠システムからも連絡する
  3. 直属の上司につながらなければ、人事・総務・当日の責任者へ連絡する
  4. 送信日時と連絡内容を消さずに残す

何度も短時間でLINEを送り続けるより、別の正式な連絡手段へ切り替える方が確実です。

電話するよう求められた場合

会社のルールで電話が必要なら、体調が許す範囲で折り返します。すぐには話せない場合は、無視せず次のように返します。

ご確認ありがとうございます。現在は会話が難しいため、〇時ごろにこちらから折り返してもよろしいでしょうか。急ぎの確認事項があれば、先にLINEでお送りいただけますと助かります。

強い吐き気や声が出ないなど、電話が難しい事情がある場合は、その事実だけを短く伝えます。家族からの連絡が必要になるほど状態が悪い場合は、会社への説明よりも受診や安全確保を優先してください。

連絡すること自体が難しい場合

文章を作っても送信できない、上司への連絡が大きな負担になっている場合は、今日の欠勤連絡と、今後も働き続けるかの判断を分けて考えてください。休む連絡が必要なだけなら、退職代行を申し込む必要はありません。

  • 今日は休んで、仕事を続ける予定: 会社への連絡文メーカーで短く整え、上司以外の正式な連絡先も確認します。
  • 休職や退職をまだ迷っている: 休職・退職前に確認したい手続きを整理し、体調については医療機関、制度については人事などへ相談します。
  • 退職する意思は固いが、自分で会社に伝えにくい: 次の相談先で、会社連絡をどこまで任せられるかを確認できます。

退職を決めていて、会社への連絡を任せたい場合

退職代行ガーディアンは、退職に必要な会社連絡や退職日などの調整を相談できる労働組合のサービスです。公式案内では正式申込前の相談は無料、利用時の費用は組合加入費・組合費を合わせて19,800円とされています(2026年9月18日確認)。

相談するときは、次の出勤予定、雇用形態、会社から連絡が来ているかを伝え、対応開始の時刻・費用・本人に必要な手続を申込前に確かめてください。欠勤連絡だけを代わりにするサービスとして紹介しているものではありません。

PR|当サイトはアフィリエイト広告を利用しています退職時の会社連絡を任せられるか、無料相談で確認する

相談した当日の退職完了や、会社からの直接連絡がなくなることは保証されません。まず選択肢を整理したい場合は3問の退職代行えらび診断、訴訟への対応など法律問題を含む場合は労働組合型と弁護士型の違いも確認してください。診断は法律判断ではありません。

まとめ

  • 会社がLINEを正式・通常の連絡手段として認めているなら、欠勤連絡にも使える
  • 電話や勤怠システムが指定されている場合は、その方法を優先する
  • 休むと分かった時点で、原則として始業前に連絡する
  • 理由は「体調不良」など必要最小限でよい
  • 返信がなければ、電話・勤怠システム・人事など別の正式な手段へ切り替える
  • 例文を自分用に調整する作業は、連絡文メーカーに任せる

参考にした情報源

会社のルールが不明、欠勤連絡を理由に不利益な扱いを受けたなど、職場とのトラブルに発展している場合は、厚生労働省の総合労働相談コーナーで相談できます。

あわせて読みたい